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　一般の冷凍設備不活性フルオロカーボン不活性でないフルオロカーボン、アンモニア
第１種製造者２０トン／日以上５０トン／日以上５０トン／日以上
第２種製造者３トン／日以上２０トン／日以上５トン／日以上
★第２種製造者で冷凍保安責任者の選任を必要とされるのは、フルオロカーボン（不活性のものを除く）冷凍能力が２０以上５０トン未満の製造設備。
★１日の冷凍能力が２０トンであるフルオロカーボン（不活性）の製造設備は、定期自主検査を行わなくて良い。
★第２種製造者は、事業所ごとに、高圧ガスの製造開始の日の２０日前までに、その旨を都道府県知事に届け出なければならない。
★高圧ガス保安法の適用を受けないもの：①冷凍能力が３トン未満の冷凍設備：②冷凍能力が３以上５トン未満の冷凍設備で、フルオロカーボン（不活性のものに限る）。

冷凍保安責任者
製造責任者免状の種類職務を行うことのできる範囲高圧ガスの製造に関する経験
第１種冷凍機械責任者３００トン／日以上１００トン以上の製造に１年以上
第２種冷凍機械責任者３００トン／日未満２０トン以上の製造に１年以上
第３種冷凍機械責任者１００トン／日未満３トン以上の製造に１年以上

3320kcal/h=13.9MJ/h を１日本冷凍トン(JRT)と言います。

１アメリカ冷凍トンは、12.658MJ/h　、1USRT=0.911JRT となります。

1cal=4.186J
1J=1N・m
1W=1J/s=1N・m/s
1Pa=1N/㎡=1J/㎥
1N=1kg・m/s2
1J=1kg・m/s2
1P1=1kg・m/s2
1kWh=860kcal
1kcal=4.186kJ
1kWh=3600kJ
1Ws=1J
1kWs=1kJ
1h(時間)=3600s(秒)

●冷凍能力算定基準
・Ｒ＝Ｖ／Ｃ　　Ｒ：１日の冷凍能力（トン）　Ｖ：１時間のピストン押しのけ量（立方メートル）　Ｃ：ガスの種類ごとの定数
・吸収式冷凍設備　発生器を加熱する１時間の入熱量２７８００kJをもって１日の冷凍能力１トンとする
・自然還流式冷凍設備、自然循環式冷凍設備　蒸発部又は蒸発器の冷媒ガスに接する側の表面積の数値
・遠心式圧縮機　原動機の定格出力１.２kWをもって１日の冷凍能力１トンとする

■使用材料について
冷媒配管に使用できない材料
アンモニア銅、および銅合金
フロン２％以上のマグネシュウム、および、アルミニュウム合金
クロルメチルアルミニュウム、および、アルミニュウム合金
・配管用炭素鋼鋼管（ＳＧＰ）は、−２５度まで（−３５度は使用不可）（毒性ガスの冷媒装置には使用不可）
・ろう付け材料　ＢＡｇ（銀ろう）６２５〜７００度　流動性がよく強度も大きい
　　　　　　　ＢＣｕＺｎ（黄銅ろう）８５０〜８９０度
・溶接構造用圧延鋼材　ＳＭ４００Ａ＞ＳＭ４００Ｂ＞ＳＭ４００Ｃ　の順に炭素含有量が少ない。その順に溶接性が良くなる。

・流速は横走り管で３．５ｍ／ｓ以上、立ち上がり管で６ｍ／ｓ以上（特にフロン冷媒で必要）。

▲圧縮機吸入ガスの比体積
比体積ガス密度圧力
大薄い（軽い）低圧側の圧力が低い
小濃い（重い）圧力が高い

★除霜方式の各種
ブライン散布方式蒸発器表面にエチレングリコール等のブラインを散布し、着霜防止します。
ブラインが空気中の水分を吸収して稀釈されるので、濃度管理が必須です。送風機は停止。
電気ヒータ方式（電熱方式）蒸発器の一部に電気ヒータを設置し、通電して除霜します。送風機は停止。
オフサイクル方式冷凍運転を停止して、被冷却流体を熱源に除霜します。送風機は運転。
ホットガスデフロスト方式冷凍サイクルを反転させ蒸発器を凝縮器にして運転し、冷媒の潜熱で除霜し、送風機は停止。
散水方式冷凍運転を停止し、蒸発器に10〜25度の温水を散水します。
送風機は停止。蒸発器内に冷媒が多いと、冷媒が蒸発し急な圧上昇があります。

●高圧ガスについて
１）圧縮ガスにおいては、常用の温度でかつ現にゲージ圧１MPa（約10気圧）以上の高圧ガス。または、35度で１MPa以上となるガス。
２）アセチレンガスにあっては、常用の温度でかつ現にゲージ圧0.2MPa（約２気圧）以上の以上のもの、または、15度で0.2MPa以上となるガス。
３）液化ガスの場合は、常用の温度でかつ現にゲージ圧0.2MPa（約２気圧）以上の以上のもの、または、圧力が0.2MPaとなる温度が35度以下のガス。
４）次の液化ガスの場合は、35度で0Pa(0MPa)を超えるガス。（液化シアン化水素、液化ブロムメチル、液化酸化エチレン）

■熱の伝わり方
１）物体を通して熱エネルギーが伝わる熱移動現象を熱伝導という。
２）固体壁面と流動流体との間の熱移動を対流熱伝達という。
３）固体壁を介して一方の流体から他方の流体への伝熱を熱通過という。
４）放射エネルギーによる熱移動を放射伝熱という。
５）２物体の間に温度差が無い場合、熱平衡の状態にあるという。
６）液相から気相へと相変化をともなう熱移動を沸騰熱伝達という。

▲液ガス熱交換機の主な目的
１）冷媒液を過冷却することにより、液管内のフラッシュガスの発生の防止。
２）圧縮機吸込み蒸気の過熱度を適度にすること。
　（成績係数の改善は小さい）
３）アンモニア冷凍装置には使用されない（吐き出しガス温度が著しく上昇するため）。

★冷却塔（クーリングタワー）
通常、使用後の水の温度を下げる為に用いる。

単成分冷媒Ｒ１３４ａ
非共沸混合冷媒Ｒ４０７Ｃ，Ｒ４１０Ａ


●他の情報
1)溶接構造用圧延鋼板ＳＭ４００Ｂの数字の４００は、最小引張強さが４００Ｎ／ｍｍ２である。
2)許容引張応力は、１／４の１００Ｎ／ｍｍ２となる。
3)炭素鋼の鋼材に引張りの荷重を作用させた後、荷重を静かに除去した時に、元の寸法に戻ることができ、応力とひずみの関係が直線的で正比例する限界を比例限度という。
4)また、正比例しなくなるが、引張りの荷重を取り除くとひずみが元に戻る限界を弾性限度という。
5)第一種製造者が、相続、合併又は分割があった場合はその地位を継承できるが、高圧ガスの製造事業の全部を譲り受けた者は、新たに都道府県知事の許可を受けなければならない。
6)貯蔵の方法に係る技術上の基準に従うべきは、高圧ガス全般。１.５Ｋｇ（０.１５m3）を超えるもの。
7)冷凍保安規則では、高圧ガスの廃棄は、可燃性ガス及び毒性ガスに限り定められている（一般６１条では酸素も含まれる）。
8)可燃性ガス又は毒性ガスを冷媒ガスとする冷媒設備に係る受液器に設ける液面計には、丸形ガラス管液面計以外のものを使用すること（例アンモニア）。
9)冷媒設備には、当該設備内の冷媒ガスの圧力が許容圧力を超えた場合に直ちに許容圧力以下に戻すことができる安全装置を設けること。
10)保安検査は技術上の基準に適合しているかどうかについて行う（製造の方法は違う）。
11)保安検査は３年に１回行う。認定指定設備の部分は除く。
12)定期自主検査は、認定指定設備も行う。１年に１回行う。
13)１日１回以上当該製造設備の属する製造施設の異常の有無を点検し、異常のあるときは、当該設備の補修その他の危険を防止する措置を講じること。
14)フルオロカーボン用の漏れ検知には、ハライドトーチ式ガス検知器。
15)アンモニア用の漏れ検知には、電気的に濃度を検知する検知器の使用、また独特の臭気により検知するほか、硫黄を燃やすと亜硫酸ガスとアンモニアが反応して硫化アンモニウムの白煙が生じることにより検知する。
16)圧力容器の内径が１６０ｍｍ以下のものは配管（圧縮機、ポンプの係る部分除く）。
17)配管以外は耐圧試験を行う。設計圧力または、許容圧力のいずれか低いほうの圧力の１.５倍以上の圧力で試験する。
18)液体が困難な場合、許容圧力の１.２５倍の、空気、窒素等の気体でおこなう。
19)耐圧試験の代わりに量産品について適用する試験に強度試験があり、試験圧力は設計圧力の３倍以上。
20)気密試験は許容圧力以上で行う。アンモニア冷凍設備には、二酸化炭素は使用不可。
21)外部均圧形温度自動膨張弁の感温筒は、空気冷却器からの冷風を受けない位置で、蒸発器出口配管の均圧管接続部よりも上流側に取り付ける。
22)外部均圧形温度自動膨張弁の冷媒流量の制御は、蒸発器出口冷媒蒸気の過熱度によって行う。
23)法定の冷凍能力が２０トン未満の場合には安全弁を省略できる。
24)機器製造業者が所定の技術上の基準に従って製造しなければならない機器は、１日の冷凍能力が３トン以上の冷凍機に用いられるものに限られる（フルオロカーボンで不活性のものは１日の冷凍能力が５トン以上）。
25)低圧部の設計圧力は、冷凍装置の停止中の周囲温度条件を考慮して、当該冷媒ガスの３８℃の飽和圧力（非共沸騰冷媒ガスにあっては、３８℃の気液平衡状態の液圧力）。
26)高圧部の最低設計圧力は、当該冷媒ガスの４３℃の飽和圧力（非共沸混合冷媒ガスにあっては、４３℃の気液平衡状態の液圧力）。
27)エチレングリコール系の有機ブラインは腐食抑制剤を加えて、金属に対する腐食性をおさえている。
28)標準沸点の低い冷媒は、圧縮機の押しのけ量当たりの冷凍能力が、標準沸点の高い冷媒よりも一般に大きい。
29)冷媒ガスを断熱圧縮するときの温度上昇は、比熱比の値が大きい冷媒ほど大きくなり、圧縮機の吐出しガス温度も高くなる。
30)アンモニアは鉱油とは相互に溶解しにくい、比重は潤滑油よりも小さい（軽い）。
31)凝縮圧力調整弁は、空冷凝縮器の冬季運転における凝縮圧力の異常な低下を防止し、冷凍装置を正常な運転にする。
32)所定の耐震設計基準により、地震の影響に対して安全な構造としなければならない凝縮器は、縦置き円筒形で胴部の長さが５ｍ以上のもの、受液器は内容積が５０００リットル以上のものに限る。
33)毒性ガスを冷媒ガスとする冷媒設備に係る受液器であって、のそ内容積が１万リットル以上のものの周囲には、液状の当該ガスが漏洩した場合にその流出を防止するための措置を講じること（受液器の内容積の９０％以上の容積）。
34)冷蔵・冷凍用の空気冷却器では蒸発温度と空気との設定温度差は５〜１０ｋ程度にされており、空調用では、圧縮機の圧力比が小さいので、動力に対する影響も小さく、一般に１５〜２０ｋ程度にしている。
35)蒸発器に厚く着霜すると、伝熱性能が低下することにより、蒸発圧力が低下し蒸発温度は低下する。
36)液管にフラッシュガスが発生すると、液管内に気泡が発生し、蒸発器への冷媒供給量が不足することにより、蒸発圧力が低下し蒸発温度は低下する。
37)アンモニア液と水分とはよく溶け合ってアンモニア水を作る。乾燥剤による水分の吸着分離は難しく、一般にろ過乾燥機は使用しない。
38)蒸発器内のアンモニア冷媒液に水分が溶けこむと、同じ蒸発温度で平衡する蒸気圧が下がることにより、圧縮機の吸込み蒸気の比体積は大きくなり、冷凍能力は低下する。
39)冷凍装置として、水分の侵入によって凝縮圧力が上昇するような不都合は一般にない。
40)冷凍装置内に不凝縮ガスが侵入すると、水冷凝縮器の冷媒側熱伝達率が小さくなり、不凝縮ガスの分圧相当分以上に圧縮機吐出しガスの圧力が高くなり、吐出しガス温度も高くなる。
41)油圧保護圧力スイッチは手動復帰式（一定時間（約９０秒）経過しても給油圧力が定められた圧力を保持できない場合、圧縮機を停止させる）。
42)高圧受液器は、修理時に、装置内の冷媒充填量の全部または大部分を回収できる容量で、回収された液は受液器の内容積の８０％以内とし、少なくとも２０％の蒸気空間を残さなければならない。
43)ＨＦＣ冷媒（代替フロンHFC-134a、143a、他）オゾン層の破壊性はなし、温暖化への影響はあり。
44)圧縮機用安全弁は、吹き出し圧力において、圧縮機が吐き出すガスの全量を噴出できること。
45)放出管の口径は、安全弁の口径より太くする（破裂板の口径＝安全弁の口径）。
46)破裂板及び安全弁を取り付けた場合には、破裂板の破裂圧力は、安全弁の作動圧力以上とする（耐圧試験圧力以下の圧力）。
47)冷媒充填量が不足すると、蒸発圧力が低下して圧縮機吸込み蒸気の過熱度が大きくなる。
48)冷媒を過充填すると、凝縮器の有効伝熱面積が減少し、凝縮圧力が高くなる。
49)ＨＦＣ冷媒用の冷凍機油は合成油（エーテル油、エステル油）が使用される（極性あり）。鉱油以上に水分を吸収しやすいので注意。
50)塩素を含まないＨＦＣ冷媒は、一般的には塩素を含むＨＣＦＣ冷媒よりも冷媒自体の熱安定性は高い。
51)キャピラリチューブは、絞り膨張機構の一種。小容量の家庭用冷蔵庫やルームエアコンなどの熱負荷変動の少ない冷凍装置に用いられる。
52)吸入圧力調整弁は、圧縮機吸込み圧力を一定値以上に上昇させないように制御する圧力調整弁であり、圧縮機吸込み管に取り付ける。
53)定圧自動膨張弁は、負荷変動の少ない比較的小形で、単一の冷凍装置に用いられ、幅広い制御特性は持っていない。
54)フルオロカーボン冷媒に水分が混入すると、冷媒が加水分解を起こして腐食の原因となる。冷凍機油にも加水分解が生じる。
55)円筒胴圧力容器に内圧が作用した時に発生する最大引張応力は、円筒胴の接線方向になる。
56)圧力容器の皿形鏡板の隅の丸みが小さい場合には、応力集中により、隅の丸みの部分に大きな応力がかかりやすい。
57)圧力容器に必要な腐れしろは、ステンレス鋼の場合は、０.２ｍｍ。
58)１種製造者：従業者に対する保安教育計画を定める（都道府県知事に届ける必要なし）。
59)１種製造者：危害予防規程を定める（都道府県知事に届ける必要あり、変更時も）。
60)１種製造者：軽微な変更の工事（圧縮機、認定指定設備の設置他）は、その完成後遅滞なく都道府県知事に届け出ればよい（★可燃性ガス、毒性ガスを除く）。
61)１台の圧縮機で蒸発温度が異なる２基（複数）の蒸発器を制御する場合、蒸発圧力調整弁で制御するのは、高圧側である（一定圧力以下にならないように）。
62)温度自動膨張弁を使用するフィンコイル冷却器では、感温筒取付け部の冷媒蒸気出口管の管内蒸気を数Ｋ過熱した状態になるように制御する。
63)温度自動膨張弁のダイヤフラム下面に作用する冷媒圧力を、蒸発器の入口側から導入する場合を内部均圧形、蒸発器の出口側から導入する場合を外部均圧形という。
64)直動形凝縮圧力調整弁は、凝縮器の出口側に取り付けられ、凝縮圧力が設定値より低下すると調整弁が閉じ、別に設置されたバイパス弁が開いて、受液器内冷媒の送液に必要な圧力を圧縮機吐出しガスから供給するように作動する。
65)三方形凝縮圧力調整弁は、凝縮圧力の設定値が固定されており、通常の運転状態では、冷媒液が凝縮器出口から受液器に流れるようになっており、凝縮圧力が設定値より低くなると、凝縮器出口から受液器に流れる冷媒の流入を遮断して、圧縮機吐出しガスを受液器に流れるようにバイパスさせ、受液器内の高圧を維持するように作動する。
66)定圧自動膨張弁は一定の蒸発器圧力を保持するための減圧弁の一種。
67)高圧遮断圧力スイッチは、原則として手動復帰方式とする。可燃性ガス及び毒性ガス以外のガスを冷媒とし、冷凍能力が１０トン以下のユニット式の冷凍設備で、運転に危険の生ずる恐れのないものは、自動復帰式とすることができる。
68)パドル形フロースイッチは、圧力降下の小さい流路に使用される。流量感度が高く、作動流量の設定値は調整ねじで設定する。
69)シェル形凝縮器及び受液器には、安全弁を取り付けること。ただし、内容積が５００リットル未満のものは、溶栓をもって代えることができる（★可燃性ガス又は毒性ガスの冷媒時には破裂板又は、溶栓以外のものを用いること）。
70)溶栓の口径は、安全弁の口径の１／２以上の値とする。
71)可燃性ガス又は毒性ガスの製造施設では、漏洩検知警報設備を設ける（アンモニアの場合、冷凍能力が５トン未満のものには適用されない）。
72)フィルタドライヤ（ろ過乾燥器）は、フルオロカーボン冷凍装置の冷媒液配管に設けて、水分を吸着（シリカゲル等）させる。
73)二重管凝縮器では、冷媒蒸気は上から下へ流れ、冷却水は下から上へ流れる。
74)貯蔵の方法に係る技術上の基準に従うべき高圧ガスは、高圧ガス全般。液化ガスにあっては１.５Ｋｇを超えるもの。
75)凝縮器から受液器への液落とし管では液の流速を０.５ｍ／ｓ以下として、それ自身で均圧管の役割を持たせるか、別に外部均圧管を設ける。
76)圧縮機吸込み側の横走り管にはＵトラップを設けてはならない（冷媒液、油が一挙に戻るのを防止）。
77)多気筒圧縮機は、電動機の始動時の負荷を軽減するため、アンローダ装置を使用して、吸込み弁を押し上げ、圧縮できないようにして始動する（★吐出し止め弁は必ず全開にして始動）。
78)水冷凝縮器に用いるローフィンチューブでは、一般にフィンを付けて伝熱面積を拡大した側を基準として、伝熱面積、熱通過率を表している。
79)水冷凝縮器の冷却管内の水速は一般に、１〜３ｍ／ｓに設計されている。
80)機器製造業者は、１日の冷凍能力が２０トン以上の冷媒設備に用いる定められた容器については、材料、強度、溶接方法等に係る技術上の基準に従って製造しなければならない。
81)設定温度差を大きくし過ぎると蒸発温度が低くなり、冷凍能力が低下し、成績係数が低下するので、一般に蒸発器の冷却温度が高い場合には設定温度差を大きめにし、冷却温度が低い場合には設定温度差を小さくする。
82)蒸発器へ供給する液管内の冷媒の速度は１.５ｍ／ｓ以下とされ、摩擦抵抗による圧力降下は０.０２ＭＰａ以下になるように管径を決める。
83)液封によって著しい圧力の上昇のおそれのある部分には、安全弁、破裂板又は圧力逃し装置などの安全装置が必要。★銅管および外形２６ｍｍ未満の配管には不要。
84)水あかなどの汚れ係数は、汚れの厚さ／汚れの熱伝導率、で求めることができる。
85)一般に、冷凍・空調装置では、凝縮温度を冷媒の臨界温度よりも低い温度で使用している。

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